PC-Webzine2025年7月号広告特集 アクティファイ

ランサムウェアに感染した場合、これまで使用してきた既存のインフラは復旧できなくなる可能性が高い。データ自体は復旧できたとしても情報漏えいが発生した可能性は否定できず、ログを確認してエビデンスの提出を求められる場合があるからだ。また2次災害を防ぐため、インフラ全体を一定期間閉鎖する必要がある。災害が発生した場合には、インフラへの物理的な被害を想定すると、既存のインフラにシステムを復旧できなくなる。このような想定シナリオの対策として、アクティファイが開発・販売している「ActiveImage Protector」シリーズを提案したい。

深刻なインフラ障害が発生した場合に備えて、システム復旧の手順を事前に決めることにより、RTOを削減したシステム復旧が可能となる。そのための手段の一つとして、アクティファイでは、新たにシステム復旧先として利用可能なインフラを想定しておくことを「セカンドインフラ」と定義している。こうしたセカンドインフラの活用を実現するソリューションが「ActiveImage Protector」シリーズだ。
一般的なバックアップでは、オンプレミス環境やクラウド環境などに構築されたマシンへの復元がメインとなるが、近年ではバックアップソリューションにコンバーターを使用して異なるインフラへの復旧の実現が可能になってきている。しかし、通常のバックアップソリューションでは、これらの機能のサポートはなく、使用するエンジニアの自己責任で行う必要がある。
アクティファイではこのように異なるインフラへの復旧の敷居を下げ、エンジニアの負担軽減を実現するために、ActiveImage Protectorシリーズでメーカーエンジニア直接のサポート体制を敷いて電話、メール、チャット、勉強会でエンジニアをサポートしている。

ActiveImage Protector シリーズでは、コンバート、スタンバイ、リカバリーに加えて自由にドライバーを差込可能な機能と、メガクラウドに対応する「RescueBoot」を使用して、メガクラウドやデータセンター上へのシステム復旧が可能となっている。必要期間のみメガクラウドやデータセンターを利用するため、運用コストを最小限に抑えられる。もちろん復旧先のマシンのバックアップデータを元のオンプレミス環境へ復旧も可能で、元のインフラ上へのデータ復旧もスムーズだ。
使用する環境に合わせてActiveImage Protector シリーズの製品を選べば、短時間でインフラのBCP対策を実現できるだろう。